2025年米国通商ショックを越えて：スバル・マツダが描く「次なる均衡点」

最新中間決算データ（FY2026 Q2）に基づく包括分析

2025年、日本の自動車産業を揺るがした「トランプ関税」の再来。中間決算ではスバルが現地生産の強みで黒字を死守した一方、マツダは関税の直撃で赤字を計上しました。しかし、数字の裏側には、マツダによる「不屈のV字回復シナリオ」が動き始めています。

SUBARU：現地化という強固な「防波堤」

北米依存度71%というリスクを、インディアナ工場（SIA）という「資産」で防波堤に変えたスバル。主力「フォレスター」の生産移管が功を奏し、売上高は過去最高を更新しました。

営業利益：1,027億円
（前年比53.8%減も黒字維持）

北米販売：37.3万台
（前年比5.9%増 / 過去最高水準）

マツダの中間決算は、営業損失539億円と厳しい結果になりました。「関税影響 △971億円」という巨額コストが利益を飲み込んだ形ですが、同社はすでに未来に向けた3つの布石を打っています。

米国市場では関税分をカバーするためMSRP（希望小売価格）の引き上げを断行しました。値上げ分だけでは関税の全額相殺には至りませんでしたが、インセンティブを抑制し、ブランド価値を毀損せずに販売台数を維持した点は、次なる成長への足掛かりとなります。

上期は欧州で「CX-5」の新型投入が後期にずれ込んだことで、一時的に販売が落ち込みました。しかし、これは一時的な「空白期間」に過ぎません。同時に、米国市場の関税リスクを分散するため、ブラジルやコロンビアを中心とした南米市場への販路拡大を加速させています。

現在の赤字は「成長痛」に近い側面があり、新型車の投入サイクルが整う2026年3月期後半からは、収益性の急回復（V字回復）が期待されています。